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米Yext “コロナ前後”世界消費者の検索動向を調査 日本人の傾向と検索傾向について

セルリア編集部 2020.05.11

検索プラットフォームを提供する米Yext社が、新型コロナウイルスの拡大を受けて世界の消費者の検索行動がどのように変わったかを調査しレポートを公表しました。諸外国と比べ、日本人はコロナに反応が早いなど、特有の傾向を示しています。

今尚、世界中の人々を苦しめている新型コロナウイルスですが、このウイルスは我々のライフスタイルや仕事環境など、今まで当たり前にできていたことの重要さを教えてくれる側面もあるようです。

世界150以上の検索サイトやSNS、マップで店舗の情報発信を可能にするクラウドプラットフォームを提供しているYextは、同社のデータに加え、GoogleやBing等100以上の検索プラットフォームのデータをもとに、新型コロナウイルスが世界の検索動向と消費者行動に与える影響を調査しました。

今回はこのデータを元に日本の消費者が取った検索動向を紹介します。

最初に検索行動として反応が現れたのは日本の消費者

新型コロナウイルスのニュースが日本国内で広まった後、1月25日には食料品店など主要業界に関する検索数が大幅に増加し始めました。2月29日には想定レベルの307%増のピークに達しています。

反対に、検索行動に移すのが最も遅かったのはイギリスなどの消費者。小売・外食サービスへの客足が減少し始めた3月1日頃と同時に、経路案内の検索行動が減少している事が分かりました。


出典:Yext ブログ

出典:Yext ブログ

物理的距離が危機感を加速させる要因に

厚生労働省によると、日本で最初に感染が確認されたのは1/16。その後10日弱で食料品店などに関する検索数が伸びています。
諸外国に比べ非常に速い反応ですが、最初の発生源とされる中国との距離を考えるとタイムラグはこれくらい生じてもおかしくないでしょう。

中国の新型コロナウイルスについての動向は、日本に入る前段階、所謂「水ぎわ対策」の時期からニュースで追っていた人も多かったと思います。

また、2/25を境に衣料と小売・外食の経路検索減少が始まっています。
この周辺の日から日本各地で感染経路不明の小規模クラスターが発生し始めてる事から、そもそもの外出をする選択肢を消費者が取らなくなったように考察できます。

業種別 消費者の検索動向の比較

次の画像は昨年度と比べた消費者の検索動向をパーセンテージ化したものです。
非常事態宣言前のデータですが、検索動向を見ると外出しない為に消費者が取った行動が見えてきます。

<p”>※インプレッション数は2020/1/19~2020/3/27、情報の更新数は2020/2/1~2020/3/27まで</p”>

出典:Yext ブログ

昨年度に比べて検索数はホテル、外食は−46%、小売では衣料品が−24%になっています。
情報の更新数は2/1から3/27なので、非常事態宣言前から消費者の検索動向が大きく変わったことが分かります。なるべく外泊をせず、外食もせず、人と距離を取ろうとした結果の数字に見えます。

一方で増えているのは食料品の項目。66%プラスになっています。
ドラックストアなどもこの項目に入っているので、マスクの不足や不用意な買占めによるパニックなども要因の一つにありそうです。
検索内容としては「どの様な企業が運営、経営しているのか」「営業時間や希望の商品の在庫はあるのか」などが知りたい消費者が多かったのが明らかになっています。

おわりに

今回の結果から見えてくるのは日本の消費者の危機意識が諸外国と比べて早かったということです。
非常事態宣言前から人が集まる場所に行くことへの危機感が有ったことが推測されます。
今月末まで延長予定の非常事態宣言ですが、この危機感を持続させていくことが今後の復興スピードに関わってくることは間違いないと思います。

詳細資料はこちら(出典:Yext ブログ)

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米Yext “コロナ前後”世界消費者の検索動向を調査 日本人の傾向と検索傾向について

                           
セルリア編集部 2020.05.11

検索プラットフォームを提供する米Yext社が、新型コロナウイルスの拡大を受けて世界の消費者の検索行動がどのように変わったかを調査しレポートを公表しました。諸外国と比べ、日本人はコロナに反応が早いなど、特有の傾向を示しています。

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今尚、世界中の人々を苦しめている新型コロナウイルスですが、このウイルスは我々のライフスタイルや仕事環境など、今まで当たり前にできていたことの重要さを教えてくれる側面もあるようです。

世界150以上の検索サイトやSNS、マップで店舗の情報発信を可能にするクラウドプラットフォームを提供しているYextは、同社のデータに加え、GoogleやBing等100以上の検索プラットフォームのデータをもとに、新型コロナウイルスが世界の検索動向と消費者行動に与える影響を調査しました。

今回はこのデータを元に日本の消費者が取った検索動向を紹介します。

最初に検索行動として反応が現れたのは日本の消費者

新型コロナウイルスのニュースが日本国内で広まった後、1月25日には食料品店など主要業界に関する検索数が大幅に増加し始めました。2月29日には想定レベルの307%増のピークに達しています。

反対に、検索行動に移すのが最も遅かったのはイギリスなどの消費者。小売・外食サービスへの客足が減少し始めた3月1日頃と同時に、経路案内の検索行動が減少している事が分かりました。


出典:Yext ブログ

出典:Yext ブログ

物理的距離が危機感を加速させる要因に

厚生労働省によると、日本で最初に感染が確認されたのは1/16。その後10日弱で食料品店などに関する検索数が伸びています。
諸外国に比べ非常に速い反応ですが、最初の発生源とされる中国との距離を考えるとタイムラグはこれくらい生じてもおかしくないでしょう。

中国の新型コロナウイルスについての動向は、日本に入る前段階、所謂「水ぎわ対策」の時期からニュースで追っていた人も多かったと思います。

また、2/25を境に衣料と小売・外食の経路検索減少が始まっています。
この周辺の日から日本各地で感染経路不明の小規模クラスターが発生し始めてる事から、そもそもの外出をする選択肢を消費者が取らなくなったように考察できます。

業種別 消費者の検索動向の比較

次の画像は昨年度と比べた消費者の検索動向をパーセンテージ化したものです。
非常事態宣言前のデータですが、検索動向を見ると外出しない為に消費者が取った行動が見えてきます。

<p”>※インプレッション数は2020/1/19~2020/3/27、情報の更新数は2020/2/1~2020/3/27まで</p”>

出典:Yext ブログ

昨年度に比べて検索数はホテル、外食は−46%、小売では衣料品が−24%になっています。
情報の更新数は2/1から3/27なので、非常事態宣言前から消費者の検索動向が大きく変わったことが分かります。なるべく外泊をせず、外食もせず、人と距離を取ろうとした結果の数字に見えます。

一方で増えているのは食料品の項目。66%プラスになっています。
ドラックストアなどもこの項目に入っているので、マスクの不足や不用意な買占めによるパニックなども要因の一つにありそうです。
検索内容としては「どの様な企業が運営、経営しているのか」「営業時間や希望の商品の在庫はあるのか」などが知りたい消費者が多かったのが明らかになっています。

おわりに

今回の結果から見えてくるのは日本の消費者の危機意識が諸外国と比べて早かったということです。
非常事態宣言前から人が集まる場所に行くことへの危機感が有ったことが推測されます。
今月末まで延長予定の非常事態宣言ですが、この危機感を持続させていくことが今後の復興スピードに関わってくることは間違いないと思います。

詳細資料はこちら(出典:Yext ブログ)

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