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【2020年3月6日配信】動画制作・動画マーケティングに役立つ記事

2月29日〜3月6日に公開された記事を編集部がピックアップ♪今週は「動画制作・動画マーケティング」に関する記事を中心に紹介します。

カテゴリ: 今週のハイライト

2月29日〜3月6日に公開された記事の中から
動画制作・動画マーケティングに役立つ記事をピックアップしてご紹介します。
電通が調査した各年代のメディア利用率に関する記事や本業とは異なる分野と組み合わせたユニークなPR活動に関する記事など、魅力的な情報が満載です。

スウェーデンの法律事務所が”AIピアノ”を開発したワケ- DIGITAL

画像引用:https://adgang.jp/2020/03/179658.html

スウェーデンの法律事務所Vingeがおこなったユニークなプロモーション施策が紹介されています

Vingeは法律事務所でありながら、AIによって作曲・演奏をするピアノ”The Piano”を開発しました。また、この”The Piano”の演奏のもとになるのは法律に関するテキストデータであるという。

本記事では、Vingeがおこなった施策の主な狙いは、「一見無機質に思われる法的な仕事も実は芸術的な仕事であるということを伝えること」であると紹介されています。本業とは異なる分野と組み合わせたおもしろいPR動画となっていますので、プロモーション担当の方は是非参考にチェックです。

TikTok に続々参入する、ラグジュアリーブランドたち:プラダ、アリスアンドオリビアの事例-DIGDAY

画像引用:https://digiday.jp/brands/luxury-brands-go-tiktok/

近年、多くのラグジュアリーブランドがソーシャルマーケティングミックスにTikTokを取り入れ始めたことについて解説されています。

本記事では、TikTokを活用したインフルエンサーマーケティングの成功例も2つほど紹介されています。従来のラグジュアリーブランドたちは、新しいデジタルトレンドを取り入れるのが比較的遅かったのですが、カルバン・クライン(Calvin Klein)やラルフローレン(Ralph Lauren)、プラダ(Prada)、アリスアンドオリビア(Alice + Olivia)、ドルチェ&ガッバーナ(Dolce & Gabbana)などの有名ブランドオフラインの媒体も交えて最適な広告予算のアロケーションを考える
が続々とTikTokへ参入しています。

なぜ多くのラグジュアリーブランドがTikTokに注目しているのか、その理由を事例とともに学ぶことができるでしょう。

「AbemaTVとテレビは同じカテゴリ」Indeedが大型タイアップで得られた成果(マーケジン)

画像引用:https://markezine.jp/article/detail/32786

IndeedがAbemaTVの恋愛リアリティーショーである「オオカミ」シリーズと行った大型タイアップについて、Indeed Japanで求職者や採用担当者向けのマーケティングを統括している水島さんと、AbemaTVで広告商品の開発や広告企画を行っている山田さんに対するインタビューが紹介されています。

インタビューの内容は、タイアップをおこなった背景や目的、取り組みによって得られた成果などが中心となっています。また、求められる「コンテンツジャーニー」という考え方についても触れられています。

ツイートは誰かの応援になる Twitter JapanとYahoo! JAPANが三陸地方応援企画を実施-Twitter Japan ブログ

画像引用:https://blog.twitter.com/ja_jp/topics/company/2019/311_sanriku.html

本記事では、Twitter Japanがヤフー株式会社と協力しておこなったキャンペーン施策について紹介されています。

キャンペーン施策は、対象となるハッシュタグをつけてツイートやリツイートをするだけで、三陸沿岸地域を応援できるといった内容です。このツイートやリツイート、いいね等は1アクション当たり0.1円の寄付に相当します。

また、ヤフー株式会社が三陸沿岸地域が直面している観光業衰退などの社会課題を分かりやすく伝えるために、ドキュメンタリー動画を制作しました。この動画はYahoo!JAPANのアカウントを通じてTwitter上でも閲覧することができます。

ヤフー株式会社は、Twitter Japanと協力することでより広範囲なプロモーション活動を可能にしています。

デジタル変革が進まない本当の理由とその解決策とは?-Web担当者Forum

画像引用:https://webtan.impress.co.jp/e/2020/03/05/34884

先進的なマーケティングテクノロジーを導入したくても、経営トップや上司を説得しきれない。多くの人が悩む“社内調整”について、ヤフー株式会社 マーケティング本部長 井上大輔氏が「Web担当者Forum ミーティング 2019 秋」で語った内容について紹介されています。

井上氏は、社内調整において特に難しいのが「『コンプレイセンシー』とどう向き合うか」だと解説しています。コンプレイセンシーとは、現状に満足し変化を受け入れない人のことで、社内調整の抵抗勢力(経営トップや上司など)よりも厄介だという。

本記事では、「なぜコンプレイセンシーが厄介なのか」「彼らとどう向き合うべきか」についても科学的なアプローチで紹介されているので、“社内調整”にお悩みの方は必見の記事です。

オフラインの媒体も交えて最適な広告予算のアロケーションを考える-アド論

画像引用:https://ad-ron.jp/?p=16080

GoogleやYahoo!など各広告媒体社は自動入札などを提供しているため、各媒体内で予算の最適化は容易です。また、媒体間もコンバージョン単価やクリック単価など同じ指標で評価が可能になっています。

しかし、オフラインの企画や動画広告など別々の指標で評価しているものを横断で予算最適化するのは難しいです。

本記事では、この難しい横断の予算最適化に対して、「純増効果」を活用したアプローチ方法が紹介されています。純増効果とは、特定の施策・企画を実施したグループと、していないグループの2グループに分け結果を比較した差異のことを指します。

記事内では、「今後、どんどんオフラインとオンラインの融合が進むことが予想されるため、全体最適化の準備を進めておくとよい」と語られています。

なかなか難しい動画活用の1歩目に。UGCから始める動画活用-ferret

画像引用:https://ferret-plus.com/14286

ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」を提供するアライドアーキテクツ株式会社の村岡弥真人氏によって、UGCを利用した動画クリエイティブの活用法が解説されています。
※UGC動画とは、主にユーザー作成コンテンツのことで、企業ではなく一般生活者が作成したコンテンツを指します。

具体的には、UGCを活用した動画とUGCを活用しなかった動画の異なる点やUGC動画の効果、UGC動画を利用する際のポイントなどが紹介されています。

マーケティング活動の1手段として、UGC動画の活用を考えている方に是非おすすめしたい記事になります。

有名人や知人のSNSがマスメディアに匹敵するパワーを持つ?-電通報

画像引用:https://dentsu-ho.com/articles/7169

電通メディアイノベーションラボでは、各メディア分野の利用状況に関する調査を10代から60代を対象に行いました。対象となるメディア分野は、「テレビ・ラジオ」「新聞・雑誌」「ネット・デジタル」「SNS・ブログ」「動画・音声配信」の5カテゴリーになります。

本記事では、調査の結果から各メディア分野の利用頻度を可視化した図表が紹介されています。10代から60代の各年代の人々が、どのメディアをよく利用しているのか、データから学ぶことができます。

年代ごとにメディアの利用頻度を示したデータは、マーケティングに役立つと思いますので、担当の方は必見の記事になります。

【みんなはどうしてる?】イベント開催やソーシャルメディア投稿、広告出稿のギモン-トライバルメディアハウス

画像引用:https://note.tribalmedia.co.jp/n/n94c09d32b214

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大防止に関連して、企業のマーケティング活動にも影響が出はじめています。

本記事では、マーケティングを支援しているトライバルに寄せられた、新型コロナウイルスによるマーケティングへの影響のQ&Aが紹介されています。具体的には、「ソーシャルメディアでの投稿や広告出稿も自粛した方がいいのか?」「旅行に関する投稿はしない方が良いのか?」などの疑問に対する回答が述べられています。

マーケティング施策の見直しや再検討に役立つ記事なので、興味のある方はチェックです。

まとめ

今回は動画制作・動画マーケティングに役立つ記事を9つほどピックアップしました。

中でも興味深かったのが、
スウェーデンの法律事務所が”AIピアノ”を開発したワケの記事です。

「一見無機質に思われる法的な仕事も実は芸術的な仕事である」ということ伝えるために、法律事務所でありながら異なる分野(音楽)とコラボし、ユニークなPR動画を配信しました。異なる分野と組み合わせることで、法律事務所のイメージを変えることに成功しました。今後はこういったマーケティング施策が流行るかもしれませんね


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