みんな使えるIT/Web用語辞典
1,000語収録(ミンウェブ辞書)

更新:2019年12月20日

ぶらんどわーど

ブランドワード

社名や商品名・サービス名、またはそれらを含む複合ワードのこと

英字

POINTブランドワードとは

ブランドワードとは、社名や商品名・サービス名、またはそれらを含む複合ワードのことです。例えば、アディダス ジャパン株式会社の「adidas」や株式会社ナイキジャパンの「NIKE」などは日本でも有名なブランドワードです。

リスティング広告やSEO対策を実施する際は、ブンランドワードは重要な要素になることがあります。

ブランドとは

ブランドは直訳すると商標、銘柄という意味があります。

自社の商品やサービスを他企業や競争相手のそれと区別する目的で使用されることがあります。消費者の視点では、商品やサービスの価値を識別するための指標となることあり、ブランドは商品の信頼性や品質などを保証するものとして購買行動に大きな影響を与える可能性があります。

自社のブランドワードで検索するユーザーは、いわば自社指名買いのような状態でWebサイトに訪れてくれている可能性があります。
ノンブランドワードで検索するユーザーと比較して、ブランドワードを使用するユーザーは自社製品に関する購買意欲が高く、実際に行動を起こす可能性が高いことが考えられます。

リスティング広告やSEOを実施する際のブランドワードの重要性

リスティング広告やSEOを実施する際に、ブランドワードを競合企業に利用されないように対策をおこなう必要があります。

例えば、競合企業が自社のブランドキーワードを用いてSEOやリスティング広告の出稿をおこなっていることがあります。このような場合、自社のブランドワードで検索した結果、自社サイトの検索順位が低い場合は、本来ならば自社のサイトを訪れてくれるはずであったユーザーを競合企業に獲られてしまう可能性があります。

対策の1つとして広告提供会社に不当な行為だと申請をおこなうことで、ブランドワードの使用を停止させることができます。

ノンブランドワードとは

ブランドワードは、社名や商品名・サービス名、またはそれらを含む複合ワードのことです。反対に、ノンブランドワードは、社名や商品名・サービス名を含まないキーワードのことです。

複合ブランドワードについて

ブ複合ブランドワードとは、「ブランド名+一般名詞」などのキーワードのことを示すことが一般的です。
例えば「adidas」だけならばブランドワードですが、「adidas シューズ」などの場合はブランド名に一般名詞が加わっているので、複合ブランドワードになります。

「ブランドワード」を調べた人はこの用語も調べています

ブランドワードの使用例

「ウチの会社のブランドワードを使って広告出すのやめてください」

キーワードの停止を依頼する際は、自社のブランドワードを無断使用している会社に直接問い合わせることも対策として効果的です。

「自社ブランドワードで検索かけたら、他社の広告が表示された」

自社ブランドワードでの検索順位が低い場合、競合が無断でブランドワードを使用して広告を出稿している可能性がありますので注意しましょう。

「ブランドワードとブランドキーワードって何が違うの?」

インターネット上では、ほぼ同じ意味として使用されています。

「Yahoo!のリスティング広告で競合他社によるブランドワードの使用を排除する方法はありますか?」

Yahoo!の場合、広告を停止するよう第三者の立場で指摘が出来るという機能があります。ほかにも、商標登録申請をおこなうことで自社ブランドワードの無断使用を防ぐことが出来ます。

ブランドワードに関係した気になる話題

自社ブランドワードでの検索結果が他社より低い場合の対応策

自社ブランドワードでの検索結果が他社より低い場合、本来あるはずだった自社サイトへの流入を他社サイトに奪われてしまう可能性があります。

自社ブランドワードにもかかわらず、他社が上位に表示されるのにはいくつかの原因があります。他社が無断で自社のブランドワードを使用して広告などを出稿をおこなっている可能性があります。また、意図せずに他社サイトのキーワードとブランドワードが被ってしまっている場合もあります。

このような場合の対策は、広告提供会社にブランドワードの使用停止を申し出ることが挙げられます。ほかにも商標を所有しているならば、他社が広告文に商標用語を使用できないように申請することもできます。
しかし、違反報告を申請しても通らないこともありますので、そういった場合は競合他社と話し合うことも方法のひとつです。

ブランドワード(自社名)でリスティング広告を出すメリット

自社のリスティング広告を出す主なメリットは、広告を上位表示させることによって、他社へユーザーが流れてしまう状況を抑制することができることです。
仮に自社が検索結果で1位だとしても、検索したときに最初に表示されるのはリスティング広告です。狙っていたユーザーが、広告を見て他社へ流れてしまう可能性があります。
SEOだけでなく、リスティング広告にも注意しましょう。


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